KnoNの学び部屋

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高校生からわかるマクロ・ミクロ経済学 まとめ(終)

今日もお昼をペペロンチーノにしてしまいました。

だんだんこつが掴めてきて、ささっと作れるようになりました。

ただ、ニンニクと鷹の爪しか入っていないので栄養のバランスが……。

 

同じオイルソース系でも野菜を入れたバージョンに挑戦してみたいところです。

 

当初から取り扱ってきた

高校生からわかるマクロ・ミクロ経済学(菅原晃、2013)

について、

一通り終わったので全体を振り返ったおさらいをやっていこうとおもいます。

 

高校生からわかるマクロ・ミクロ経済学

高校生からわかるマクロ・ミクロ経済学

 

 

 

高校生からわかるマクロ・ミクロ経済学

高校生からわかるマクロ・ミクロ経済学

 

 

第1章〜第4章は主に貿易の話

 

第1章 GDPの三面等価

 マクロ経済現象を理解するのに必須の考え方として「GDP三面等価」を確認した。

GDP三面等価の原則

GDP国内総生産)で表される値は、三つの意味を持っている。

 従って①、②、③の数値は必然的に一致する。

①労働により生じた付加価値の総和(生産

②それにより得られる所得の総和(分配

③所得の使い途(貯蓄含む)である支出の総和(支出

 

   総生産GDP=Y

   総所得GDI=C+S+T

   総支出GDE=C+I+G+(EX-IM)

かつ、三面等価の原理より

   GDP=GDI=GDE

なので

   Y=C+S+T=C+I+G+(EX-IM)

これを変形・整理し、

   S-I=(G-T)+(EX-IM) ;ISバランス式

 →    S=I+(G-T)+(EX-IM)

が得られる。

 

第2章 企業の赤字と貿易赤字の違い

 貿易には2つの収支関係がある。

   経常収支=貿易収支+所得収支+経常移転収支

   広義の資本収支=資本収支+外貨準備+誤差脱漏

 

そしてこれら2つの収支の関係がどうなっているかというと、

   経常収支+広義の資本収支=0

 

→貿易に関わる収支をまとめた会計表(国際収支表)が「複式簿記」の方式で書かれているから。

⇒「モノのやりとり」と「資本のやりとり」の対になる二つを同時に記入するので、全部足し合わせると相殺されるということ。

 

第3章 貿易黒字について

 GDP三面等価式を変形すると、

   Y=C+S+T=C+I+G+(EX-IM)

 → Y-(C+I+G)=EX-IM

 ⇒ 国内の生産と支出の収支=貿易収支

 

となっていることが分かる。

→つまり「国内で生産超過ならば、常に貿易収支も黒字(輸出超過)になる」ということ。

⇒少し前の日本などは不況で支出を絞っているため、生産が支出を上回っており、貿易黒字だった。

⇒現在はエネルギー関係で国内の支出増が余儀なくされ、貿易収支も赤字になっている。

 

 第4章 リカードの「比較優位論」

比較優位

=貿易をする国々がそれぞれ比較優位な分野に特化すれば、全体での生産量が増え、実質所得も上がり、「消費者効用」が向上する。

 

 そもそも「比較優位」とは

比較優位

=ある分野が、その国内の生産効率の面で最も優れているとき、他分野に対し比較優位を持つ、という。

 ⇒つまり「ある国の中で、相対的に最も得意なこと」を指すと考えれば良い。

⇒絶対的な生産効率が他国に劣っていたとしても、自国内で最も生産効率が高ければ、それは比較優位な分野である。

 

第5章〜第6章は主に経済政策の話

 

第5章 国債について

国債金利は他の長期債券の金利の指標となっている。

→政府が発行しており、最も信用があるから。

 

中央銀行(日銀)は市場での国債の売買を通じて流通通貨量(マネタリーベース)をコントロールしている。

→通貨(円)の信用は、国債の信用が支えている。

国債価格が暴落すれば、売ってもはした金、買ってもすずめの涙となり流通量を管理できない。

 

 以上のことをまず前提として抑え、

財政破綻

国債を新規に発行しようとしたときに買い手かつかず(国債未達)、政府活動Gに対する支出が出来なくなること。国債の暴落、通貨の暴落が起こり、自国の資産の価値が失われるため、外貨建ての債券の償還が出来ずに債務不履行(デフォルト)に陥る。

 となることを確認する。

 

 日本の現状に照らし合わせてみると、

  • 国債は大半が内国債(国内向け円建て)
  • その元手は国内の貯蓄超過だが、社会の高齢化に伴い近年は減少傾向
  • 慢性的な社会保障費の膨張がネックとなりプライマリー・バランスを正常に保てない

などのことから得られる結論は、

  • 国債を発行している限り日本が国債未達を出すことは原理的にあり得ないが、社会情勢の変化によりその条件が崩れる恐れがある
  • 「社会情勢の変化」に対応するため「税と社会保障の一体改革」は不可避

となる。

 

第6章 財政政策と金融政策

 国が取りうるマクロ経済の政策には財政政策と金融政策の2種類がある。

財政政策=政府が主体。政府支出や税収を調整することで財(モノ・ザービス)市場をコントロールする。

金融政策中央銀行(日銀)が主体。金利やマネタリーベース・マネーストックなどの貨幣量を調整することで貨幣市場をコントロールする。

 

 経済政策の効果を分析する手法は数多くあるが、代表的な物としてIS-LM分析がある。

IS-LM分析

IS曲線LM曲線の2つの曲線の交点から、財(モノ・サービス)の需給と貨幣の需給が均衡する状態を求める。グラフの横軸は国民所得Y、縦軸は利子率rを用いる。

 

IS曲線=財市場(モノ・サービス)の需給を一致(均衡)させるような利子率rと国民所得Yの組み合わせの集合。投資(Investment)と貯蓄(Saving)。

LM曲線=貨幣市場の需給を一致(均衡)させるような利子率rと国民所得Yの組み合わせの集合。流動性選好(Liquidity Preference)と貨幣供給量(Money Supply)。 

 

 基本的には金利や国内総支出を増減させることにより経済の状態をコントロールできるが、金利が低くなりすぎると「流動性の罠」と呼ばれる状態に陥ることがある。

流動性の罠 

金利が非常に低い状態になったとき、ごく僅かな利子を期待するよりも使い勝手のいい現金のまま手元においておこうとする傾向が強まる(流動性選好)。

 このときいくら流通する通貨量(マネタリーベース)を増やしたとしても、溜め込むばかりで投資に回らないため経済を刺激する効果を得られない。

 →市場の心理に原因があるため、数字をいじるよりも「インフレ目標の設定と実現への取り組み」などの政策目標を掲げることの方が重要。

 

まとめ

 マクロ経済を理解するためには、

  • GDP三面等価原則:生産・分配・支出は必ず一致する
  • 国際収支式:貿易収支と資本収支は表裏一体
  • 比較優位の原理:分業特化することにより全体の消費者効用が向上する
  • 財政破綻の仕組み:「政府が安定的に国債を発行できるか」が焦点
  • 経済政策の仕組み:金利と支出を操作して大きい効果を生み出す

を理解することが重要である。

 

 

……本当に重要な部分だけをまとめればこんなかんじになるでしょうか。

少なくともこの記事をすらすらかけたということは、ここで上げた話題については十分に理解できているんだと思います。

 

 経済はほぼ完全に門外漢でしたが、社会の中に生活している限り自分自身がその一部として切っても切れない関係です。一市民の教養として学ぶ価値はあったのではないかと思います。

(だからこそ政治経済なんかが高校で必修になっていると思うのだけれど、あまりにいい加減なその扱われ方……)

 

 各回の疑問(【今回の宿題】)のそれぞれについて調べて答えることをやろうと思っていたのですが、トピックごとに調べ直す時間が必要そうなことと、若干経済に飽きてきた気分があるので、続けてはやらないことにします。

 「高校生からわかるマクロ・ミクロ経済学」をテキストにしたシリーズはここで一旦締め、不定期に「補遺」で宿題に答えていくという形で。

 

 「世の中とお金」のテーマで次に何を扱うかはまだ決めていないのですが、やはり当初の疑問である「労働が付加価値を生み出す」ことを考えようと思ったら「資本論」なんかのマルクス経済学になってしまうのでしょうか。

 あんまり長いのは読みたくないなー、と思いつつ良さげなテキストを探すところからやろうと思います。

 

それでは

 

KnoN(90min)